プラストークンが再開?中央銀行国際ウォレットplusという名前でDCEPと共に復活か!?

プラストークン(Plustoken)が再開・復活すると騒がれてからしばらく経つ。

プラストークンはプラスコイン(PlusCoin)という名前に変更され、復活するとの情報が入っていたが、2020年11月現在においては、「中央銀行国際ウォレットplus」という名前に変わるとの情報が入っている。

プラストークンについては、未だ復活はしていないが、今はどのような状況なのであろうか?

また、中国のDCEP(Digital Currency Electronic Payment)と連携し復活するようだが、今回はその最新情報に迫ってみたいと思う。


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プラストークンが「中央銀行国際ウォレットplus」という名前で再開する?

 

プラストークンは、「中央銀行国際ウォレットplus」という名前に変わって復活するという情報が上がっているが実際にいつ復活するかは不明のようだ。

これまでは、今年8月であったり、それ以前にも復活するという情報があったが、結局復活はしなかった。

ただ、復活する可能性は十分にあるようで、中国中央銀行のDCEP関連資料にプラストークンが言及されているというのだ。

つまり、政府の公式文書にしっかりとプラストークンに関する記載がなされているということで、復活するのではないかといわれている。

プラストークン再開に関しては、肯定的な意見と、否定的な意見があるが、嘘やデマにしては、なかなかできた話だと個人的には思う。

ただ、大手ニュースサイトなどでは、DCEPにプラストークンが搭載されるという情報はないので、真偽の程は未だ定かではないようだ。

一方のDCEPについては、韓国のテレグラムにある情報によると、中国人民銀行デジタル通貨研究所長のムーチャンチュン氏により、11月にDCEPが大規模に公開されて使用できる状態になると発表されている。

さらに、ファーウェイ(Huawei)のスマホにDCEP関連のアプリが出るとの公式発表があるようだ。

そして、その関連アプリがプラストークンであり、中央銀行国際ウォレットplusという名前で登場するのではないかと予想されている。

となると、プラストークンは今年の11月に復活するのだろうか?

また、判明しだい追記させて頂きたいと思う。

【※追記 2020年11月14日】
中国デジタル通貨研究所の正式資料である「DCEP学習資料」の中に、「中央銀行国際ウォレットプラス」の記載があることが判明した模様。

中央銀行国際ウォレットプラスは「中央銀行国際デジタル財布PLUS」とも呼ばれており、デジタル通貨であるDCEPと密接な関わりがあるようだ。

この情報が本当であれば、復活はありえないと言われ続けてきたプラストークンが、復活するのも夢ではないかもしれない。

ただ、実際にいつ復活するかはやはり不明なので、今後も情報を追っていきたいと思う。


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プラストークンと中国のDCEPについて

 

プラストークンは中国のデジタル通貨であるDCEPに搭載されるという情報があるが、そもそもなぜそのようなことをする必要があるのか。

それについては、プラストークンは世界各国ユーザーがおり、その数は1000万人以上とも言われている。

中国政府はDCEPを広めるために、プラストークンのユーザー数を利用し、プラストークンを活用するのではないかとの情報がある。

いわば、プラストークンを広告や営業代わりに利用するということのようだ。

確かに、全世界に広めるという目的なのであれば、一理あるように思える。

また、中国はアメリカと経済的に対立し、貿易戦争が行われている真っ只中であるが、中国としてもアメリカドルに対抗するため、DCEPを広める狙いがあるとのこと。

今年11月といえばアメリカ大統領の選挙が開始されているため、中国はこのタイミングでDCEPを普及しにかかる可能性は十分にありそうだ。

ただ、そこにプラストークンが絡んでくるかはまだ何ともいえないところ。

考察・まとめ

 

プラストークンについては、ポンジスキーム。いわゆる詐欺といわれ続けてきたが、ここへ来て大逆点を起す可能性も出てきたのかもしれない。

ただし、中国政府がプラストークンを実際に使用するという公式のアナウンスはまだ発表されていないため、今後どうなるかは不明となっている。

プラストークンの月利は約10%ということで、年利にしたとしてもかなり高いため、通常では考えられないものとなっている。

あの投資の神様と呼ばれている、ウォーレン・バフェットですら、年利約20%の運用であるが、その利率でもありえないくらい凄いレベルなのである。

月利10%であれば、年利で換算すると、単純計算で120%ということになるが、そうなるとウォーレン・バフェットの6倍の利益を出せる案件ということになる。

この利率は、どう考えても現実的ではないと思うので、中央銀行国際ウォレットプラスになるのかプラスコインになるのか不明だが、仮にプラストークンが再開したとしても、月利10%で利益のリターンを得ることが可能なのかは疑問である。

また、アメリカと中国の対立により、iPhoneなどApple製品で中国製のアプリの使用が規制され、プラストークン関連のアプリが使用できなくなる可能性も考えうるので、今後どうなるのか気になるものだ。


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